環境配慮型データセンタープロジェクト、フランス中部で進行中

データセンターの廃熱を使用し植物/野菜の栽培へ

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フランス中部のベリー州シャトールーで、環境に配慮したデータセンターの建設計画が立てられています。オザンス地域のビジネスパークを拠点としたこの計画は 「Green Challenge36」として知られており、7億ユーロ(7億9000万ドル)を投資して2023年に完成される予定です。完成するとおよそ12,000㎡のTierⅣ規格 データセンターが誕生することとなり、同設備はSiemens、Atos、Bouyguesなどによって使用されます。

主な特徴は?

このデータセンターは、データセンターおよびキャンパスの稼働において、ソーラーパネルによって「現地発電」した電力を利用することを目指しており、 100ヘクタールの太陽電池パネルを必要としています。

また、この計画では、データセンターの廃熱を利用してアルファルファを乾燥させたり(*本記事とは全く関係ないですが、アルファルファという植物は、アルカリ性でやや乾燥した土壌を好むため、乾燥させる必要があります。日本のような雨が多く湿潤で酸性土壌が多い環境では作りにくいそうです)野菜や菜園の栽培用途として再利用する計画があります。これらはすべて「Green Challenge36」プロジェクトの一部として計画されています。

フランスのニュースサイトLa NouvelleRépubliqueによれば、このキャンパス内にあるデータセンターはサイト毎に監視されており、廃熱や水、二酸化炭素、メタン、水素を監視・循環させるAIエネルギーシステムによって管理されているとのことです。

プロジェクトを支援している投資企業のMado Franceの社長Dirk Dobber氏は「データセンターを中心に優れた生態系を構築することは可能である」と語りました。この計画では、最初の2年間の建設作業と、計画と開発に必要な2年間で、750人分の雇用がもたらされると予想されています。

– Data Center Dynamics

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