データセンターのハード/ソフトウェアへの支出額は1,500億USドル(2018年)

Synergy Research Groupが報じたところによると、2018年はデータセンターに使用されるハードウェアならびにソフトウェアへの投資額が世界全体で17%上昇し、1500億USドルに達したようです。

「 パブリッククラウドサービス の需要」が最大の要因です。同分野での支出は昨年比30%増の成長率を見せており、総費用から見ても1/3以上を占めています。エンタープライズデータセンター/サーバールームの支出額も13%増加していますが、その中でも、プライベートクラウドあるいはクラウド対応のインフラストラクチャへの支出額が23%増加しているように、クラウドサービスがユーザーに広まっていることが分かります。

その一方で、「オンプレミスを中心とする従来の[非クラウド型インフラストラクチャ]への投資額は減少しているものの、有り余るクラウドへの投資が減少分を補完している」とシナジーは見ています。

– Pixabay

「クラウドサービスの収益は、年間およそ50%ずつ上昇し続けており、エンタープライズSaaSの収益は30%、検索/ソーシャルネットワーキングの収益はおよそ25%、そしてeコマースの収益は30%以上の伸びを示しています。それら全てが、パブリッククラウド・インフラストラクチャへの支出額を大幅に増加させているのです」と話したのはシナジーのチーフアナリストであるJohn Dinsdale氏です。

「一方で、 エンタープライズがインフラストラクチャへの支出額を増加させる動きも見て取れます。その背景には、 より複雑になるワークロードや、 ハイブリットクラウド への対応、サーバー機能の向上、コンポーネントコストの上昇といった理由があります。(ハードウェアなどの)販売台数の伸びはそれほど大きくありませんが、平均販売価格はかなり高値となっており、ベンダーはそこから収益を得ています。」

近年、パブリッククラウド市場におけるサーバー販売の主導権は、 Quanta社やWiwynn社といったアジアのODM(Original Design Maker)へと渡りつつあります。 これまではDell EMCや、Cisco、HPE、Huaweiが大きなシェアを占めてきましたが、実際にHPEは大手クラウドベンダーへのサーバー販売から撤退しています。

2018年時点の売上は、セグメント別に見れば、Dell EMCがサーバーやストレージの収益で業界トップだった一方で、Ciscoはネットワーキングの部門で支配的でした。そのほか注目すべきベンダーとしては、MicrosoftやHPE、VMware、IBM、Huawei、Lenovo、Inspur、NetAppなどがありました。※InspurとHuaweiは2018年最も成長した企業です。

Data Center Dynamics

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