【特集記事】データセンター技術者のリクルーティング調査2017

リクルーティングの実情

NYに本社を持つIT調査組織”451 Research“が行なった最新のデータセンター調査によると、データセンター技術者を雇おうとした企業のおよそ75%が、採用の段階で何かしらの問題を抱えた経験があると分かりました。
680のウェブサーベイ及び16の電話インタビューを元に同社が行なっている四半期毎の調査の結果、60%のデータセンター事業社とIT企業は、会社が今後生き残るために必要となる物理的インフラを所有していると考えています。しかし一方で、そのほとんどの企業が、データセンターやいわゆる”ファシリティ”スタッフへの需要は変動しやすく、資格を有する従業員を安定的に確保することが難しい(資格保有者自体も減少してしまう)と考えています。

今のところ問題はないが…

このようなケースへ対応する善例として、アイルランドのスライゴ工業大学は、欧州のデータセンター業界で熟練労働者の必要性が高まるのに合わせ、将来のデータセンターエンジニア育成を目的とした初の学士課程を開設しました。まずは一般的な知識の習得に向けて短いクラスを受講し、少しずつ専門的な知識へとシフトしていく試みです。

調査の回答者によると、技術者が不足するのには大きく3つの理由があります。それは、専門的かつ経験豊富な候補者がそもそも少ないこと、ローカル地域からの応募者が少ないこと、そして、候補者の求めてくる給料が平均よりも高い傾向にあることです。

42%の組織は、労働力の欠如を補うために今以上にお金を注ぎ込む必要はないと考えている一方で、32.1%は必要だと感じています。また回答者の20.5%は、結果的に専門性の高いスタッフを確保できないならば、データセンターやファシリティスタッフへの投資額は抑えて、 パブリッククラウド への投資に回すべきだと考えており、5.4%の回答者はコロケーションへの投資を検討しています。さらに、約20%の回答者は、MSPへ転身することでこのギャップを埋めることを検討しているようです。

技術者の確保が課題となる中で、様々な選択肢があるのは確かですが、しかしながら最も多い回答は、「既存のスタッフに対して新しい知識を教育することで、人材不足を埋め合わせる」というものであったと、この調査を実施したChristian Perry氏は述べました。

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ITシステム管理者やデータセンター関係者の中には、ITインフラを理解するため、【電力空調などの設備知識】【IT機器の動作知識】【システム運用時の注意事項】など、体系的な知識を学びたいと感じている人が多いのではないでしょうか。
特に今日では、企業がシステム管理者/データセンターエンジニアへ求める知識量や業務範囲も年々レベルアップしており、海外の大学では、データセンターのカリキュラム化を進める国も目立っています。

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– Data Center Dynamics
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